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口頭

細胞レベルの吸収線量分布から推定した内部被ばくと外部被ばくの生物学的効果比

佐藤 達彦; 真辺 健太郎; 浜田 信行*

no journal, , 

放射性同位元素(RI)が細胞核内に取り込まれた場合,その内部被ばくと外部被ばくの生物学的効果比(RBE)は1を超える可能性がある。そこで、本研究では、粒子輸送計算コードPHITSを用いて、様々なRIが細胞核、細胞質及び細胞外に局在した場合の放射線挙動を詳細に解析し、細胞レベルで見た吸収線量の空間的かつ確率的分布を計算した。その結果、福島原子力発電所事故で放出された主要なRI(Cs-137, Cs-134及びI-131)による内部被ばくと$$gamma$$線による外部被ばくでは、細胞レベルで見た吸収線量分布にほとんど差はなく、そのRBEは、バイスタンダー効果など最新の生物学的知見を考慮しても最大で1.04程度であることが分かった。

口頭

KURAMA-IIを用いた森林集水域での空間線量率分布の測定

竹内 絵里奈; 安藤 麻里子; 小嵐 淳; 西村 周作; 都築 克紀; 松永 武

no journal, , 

東京電力福島第一原子力発電所事故で放出された放射性Csの多くは森林に沈着し現在も留まっている。森林の空間線量率分布を明らかにすることは、放射性Csの森林内での移動を評価し、森林作業従事者の被ばくを管理するために重要である。本研究では、福島第一原子力発電所から南西約67kmの北茨城市の森林集水域を対象とし、GPS連動型放射線自動計測システムKURAMA-IIを用いた空間線量率の詳細測定を行うとともに、NaIシンチレーションサーベイメータにより5cm高さ及び100cm高さの空間線量率を測定することで、森林内の空間線量率分布の特徴を明らかにした。対象集水域の空間線量率は周辺部の尾根で高く、中心付近の谷で低い傾向が見られた。福島第一原子力発電所のある北東に面し、比較的標高の高い領域では、南西に面する領域よりも空間線量率が有意に高かった。また、NaIシンチレーションサーベイメータの測定結果より、100cm高さの空間線量率は、5cm高さの値と直線関係を示していることから、地表面の放射性Csの寄与を主に受けていると考えられる。KURAMA-IIを山間部に適用し、森林内での空間線量率の詳細な分布を測定する手段として有効であることを示した。

口頭

ウラン系廃棄物を対象とした$$gamma$$線による非破壊測定に対するニーズと現状

杉杖 典岳; 小原 義之; 横山 薫; 秦 はるひ; 時澤 孝之

no journal, , 

人形峠環境技術センターは、探鉱からウラン濃縮までの核燃料サイクルのフロントエンドの研究・開発に使用した施設の廃止措置を進めている。廃止措置を着実に進めるためには、様々な技術を必要とするが、なかでも、放射能・放射線計測技術は重要な位置づけにある。主なニーズには、解体作業に伴う被ばく線量の評価を目的とした、未解体施設・設備内の放射能インベントリー調査。過去に発生した廃棄物(ドラム缶及び角型コンテナ)中の放射能インベントリー調査。クリアランス測定。廃棄体測定等がある。本件は、これらのニーズに対して、$$alpha$$, $$beta$$, $$gamma$$線の特徴を踏まえた、総合的かつ現実的な研究・開発の現状について報告する。

口頭

$$gamma$$線スペクトルを用いた核種組成簡易分類手法の構築

秦 はるひ; 時澤 孝之; 小原 義之; 横山 薫; 杉杖 典岳

no journal, , 

人形峠環境技術センターは、探鉱からウラン濃縮までの核燃料サイクルのフロントエンドの研究・開発に使用した施設の廃止措置を進めている。廃止措置対象の施設は、取り扱ったウランの組成により、核原料系施設、核燃料系施設に分かれる。また、核燃料系施設では、ウランの子孫核種を含む未精製ウラン,天然ウラン,回収ウランを取り扱っており、工程により、施設、設備内に残留している放射能の核種組成には差異がある。一方、これらから発生する解体物等を放射性廃棄物として、合理的に処理・処分するためには、核種組成を明らかにし、比放射能を適切に設定することが重要である。本件は、この点に着目し、NaI測定スペクトルを対象とした機械学習による核種組成の簡易分類手法の構築について報告する。

口頭

環境中に沈着した放射性セシウムに対する建物周辺の線量分布の解析

高橋 史明; 古田 琢哉

no journal, , 

今後の福島第一原子力発電所事故後の住民帰還にあたり、想定される被ばく線量レベルを予め把握する必要性が示されている。ここで、日常生活で滞在時間の長い屋内の線量について、モニタリングされる屋外の線量からの低減効果を正確に推定することが重要となる。しかし、建物周辺とひらけた地面上では、放射線セシウムの沈着状況が異なる。そこで、屋外の線量評価点が、屋内における線量低減効果の推定に与える影響を解析した。まず、原子力機構の整備した木造家屋のモデルを用いて、PHITSコードで地表汚染や屋根の汚染を模擬して建物周辺の線量分布を解析した。また、福島第一原子力発電所から20km圏内の家屋等の周辺で線量の実測を行った。その結果、屋外の地上における線量へは、地表の汚染の寄与が大きいことが分かった。また、計算及び実測結果ともに、家屋等の建物の近傍では敷地直下に線源がないため、線量が低くなる傾向を示した。この結果は、建物の外壁近くで実測された線量を基準とした場合、屋内における線量との差を小さく見積もる可能性があることを示唆するものである。

口頭

平均的成人日本人女性ファントムを用いたSAFの計算

真辺 健太郎; 佐藤 薫; 高橋 史明

no journal, , 

ICRP2007年勧告に基づく内部被ばく線量評価では、コーカソイドの標準的な体格・臓器質量特性を持つICRP標準ファントムで算出した比吸収割合(SAF)を用いるとされている。ただし、放射線事故や放射性医薬品の投与における被ばく評価では、できる限り実態に即したモデルやデータの使用が推奨されている。コーカソイドと我々日本人の体格・臓器質量特性は異なるため、日本人に対する内部被ばく評価には、その体格特性が反映されたSAFデータが有用となる。本研究では、成人日本人女性の平均的な体格・臓器質量特性を持つJF-103ファントムのSAFを計算し、その結果をICRP成人女性標準ファントムRCP-AF、及び平均的成人日本人男性ファントムJM-103のSAFと比較し、人種及び性別による身体的特性の違いがSAFに及ぼす影響について解析した。RCP-AFとの比較では、体格、臓器質量の違い、脂肪組織量の差による臓器間の位置関係の違いに起因してSAFに差が生じることを明らかにした。JM-103との比較では、男女間の生殖腺、筋肉の質量の違いに起因してSAFに差が生じることを明らかにした。

口頭

$$gamma$$線サーベイメータの校正に及ぼす室内散乱の影響について

星 勝也; 吉田 忠義; 辻村 憲雄; 石川 久

no journal, , 

核燃料サイクル工学研究所計測機器校正施設は、経験的に室内散乱線が少ないとされており、定量的な評価はされてこなかった。昨今、エネルギー依存性を補正しない測定器が散見され、これらの測定器を校正する場合、低エネルギーの室内散乱線の影響を受けると予想される。本研究では、校正施設の室内散乱線を定量・評価し、エネルギー補正の有無による室内散乱の影響の現れ方の違いを明らかにする。非コリメート線源を用いて放射線測定器を校正する場合、ISOは散乱線寄与率を5%未満にするよう規定している。一般的な測定器を模擬した条件(NaI(Tl)検出器、エネルギー補償後信号)で、線源高さ3.43m, $$^{137}$$Csで照射すると、線源検出器間距離が0.25-1.5mの範囲で寄与率は5%以内に抑えられる。簡易測定器の模擬条件(NaI(Tl)及びCsI(Tl)で検出、エネルギー補償前信号)、$$^{137}$$Cs線源で照射したとき、散乱線が抑制される条件(線源高さ3.43m)で照射しても、線源検出器間距離1.5mでの寄与率は22%と著しく増加した。散乱線が十分に抑制される校正場でも、エネルギー補正機能を備えない測定器の場合は、校正結果に対して室内散乱が無視できない影響を及ぼすことに留意すべきである。

口頭

CT診断に伴う臓器線量の年齢別・体型別の線量係数データベースの構築

佐藤 薫; 高橋 史明; 遠藤 章; 小野 孝二*; 長谷川 隆幸*; 勝沼 泰*; 吉武 貴康*; 伴 信彦*; 甲斐 倫明*

no journal, , 

原子力機構では、国内でのCT診断時の患者の被ばく管理に資するため、大分県立看護科学大学等との共同研究によりWAZA-ARIの開発を進め、2012年12月にその試験運用を開始した。現在WAZA-ARIでは、4才女児ファントム、平均的成人日本人男性(JM-103)及び女性(JF-103)ファントムと放射線輸送計算コードPHITSを組み合わせて解析した臓器線量データベースを基に線量評価を行うことが可能である。今回、WAZA-ARIの本格運用に向けて、他の年齢(0, 1, 5, 10, 15才)及び成人体型(胸囲,腹囲,臀囲の平均値に対して-2$$sigma$$, +2$$sigma$$, +5$$sigma$$変動)を持つ男女の計16体のファントムを用いて、4メーカー, 7機種のCT装置を用いた診断時の臓器線量の解析を行い、データーベースとして整備した。整備したデータベースを用いて、同一のCT診断条件での管電流当たりの臓器線量を算出した結果、臓器線量は体型が大きくなる程減少するという明確な相関関係があることを確認した。本データベースの構築により、WAZA-ARIの線量評価機能が拡張され、国内の様々な年齢や体型の患者に対応した線量評価を行うことが可能になった。

口頭

日本原子力研究開発機構福島環境安全センターにおける放射能測定への取り組み

植頭 康裕; 江尻 明; 木内 伸幸

no journal, , 

平成23年3月11日に発生した東京電力福島第一発電所の事故を受けて、原子力機構は初期対応として環境モニタリング,内部被ばく検査等を実施してきた。その間、環境試料の測定等は茨城県の東海研究開発センターに試料を運搬し、対応しており、測定結果が出るまで時間を要していた。そこで、平成24年10月に福島県原子力センターとともに福島市笹木野に施設を構え、環境試料の分析・測定、職員の内部被ばく検査等を実施できる環境を整備した。

口頭

WBC測定における天然放射性核種の影響

寺門 義則; 兼山 和典; 圖師 諒史; 植頭 康裕; 木内 伸幸

no journal, , 

福島県民健康管理の一環として実施しているホールボディカウンタを用いた内部被ばく検査において、冬期に福島県内の検査機関から$$^{134}$$Csのみが検出される事象があると相談を受け、それらの事象の原因を探るとともに、それらを防ぐための方策及びそれらの事象が発生した場合の対処について検討した。

口頭

広い照射野をもつ屋外$$gamma$$線照射場の構築

吉田 忠義; 星 勝也; 土子 泰弘*; 須藤 雄大*; 辻村 憲雄

no journal, , 

原子力事故などによって形成された広範囲にわたる放射性汚染場において、移動や線量率分布測定などに用いられる車両の遮蔽効果などを評価することを主目的とした、広い照射野をもつ屋外$$gamma$$線照射場を構築した。日本原子力研究開発機構核燃料サイクル工学研究所の計測機器校正施設は、校正場の室内散乱線を抑制するため、遮蔽は建屋の壁面によらず、建屋周辺に巡らせた遮蔽用土堤によって行う構造をもつ。この建屋外まで放射線が飛来する構造を活用して、自動車全体に$$gamma$$線が照射できる照射場を整備した。照射に用いる$$^{137}$$Cs照射装置に装備された強度の異なる4つの線源を選択することにより、0.12$$sim$$320$$mu$$Sv/h(2014年4月1日現在)の照射を行うことができる。コリメータ開き角から見込まれる照射野直径は6.8mであり、このうち照射野中心の線量率から2%以内の均一性を有する範囲は、直径2mにわたる。前後方向についても$$pm$$15cmの範囲で線量率変化は2%以内であり、自動車の設置精度からみても十分な均一性を有していることを確認した。

口頭

無人ヘリコプターを用いた河川敷における放射線分布測定結果

西原 克哉; 平山 弘克; 石田 睦司; 眞田 幸尚; 鳥居 建男

no journal, , 

福島第一原子力発電所事故の影響を受けた地域を流れる河川を介した放射性物質の移行状況が懸念されている。原子力機構では、無人ヘリコプターを用いて、定期的に河川敷の測定を実施している。本発表では、測定の結果と河川敷の線量率の変化傾向について述べる。

口頭

In-situ水底放射線分布測定手法の開発

土田 清文; 高村 善英; 卜部 嘉; 石橋 聖; 眞田 幸尚; 鳥居 建男

no journal, , 

福島県内には3,700箇所もの農業用ため池があり、福島第一原子力発電所事故の影響を受けた地域では、ため池底の放射性物質の状況が懸念されている。原子力機構では、プラスチックシンチレーションファイバを用いた放射線分布測定装置を用いて、現場で直接水底の放射性物質濃度を測定する手法を開発している。本発表では、開発した測定手法と福島県内のため池に適用した結果について述べる。

口頭

無人飛行機モニタリングシステムUARMSの開発

眞田 幸尚; 村岡 浩治*; 穂積 弘毅*; 山田 勉; 西澤 幸康; 鳥居 建男

no journal, , 

原子力機構では宇宙航空開発機構と共同で無人航空機を用いた放射線モニタリングシステムの開発を行っている。無人航空機は、現在、福島第一原子力発電所周辺でモニタリングに使用されている無人ヘリコプターと比較して、長時間及び長距離をフライトでき、緊急時にも遠隔で迅速にモニタリングできるメリットがある。本発表では、発電所周辺で実施した試験結果について述べる。

口頭

MOX燃料施設におけるグローブボックス周囲の線量率マッピング

森下 祐樹; 佐川 直貴; 菅 巧; 辻村 憲雄; 吉田 忠義; 永井 博行

no journal, , 

2011年4月にICRPは、水晶体の組織等価線量に関する線量限度を現在の年間150mSvから大幅に下回る5年間平均が20mSv、単一年度に50mSvを超えないようにすべきとの声明を発表した。これに伴い、MOX燃料製造施設においても、現行の水晶体被ばく評価方法が妥当か検証する必要がある。そこで、同施設で不均等被ばくの可能性の高いグローブボックス(GB)周辺の$$gamma$$線及び中性子線の線量率分布測定を行った。その結果、線量率が高く不均等被ばくの可能性の高い場所(GBポート部やグレーチングなど)を特定することができた。今後、これらの場所で人体形状ファントムを用いた測定を行い、現行の頚部TLDによる評価の妥当性を検証していく。

口頭

原子力災害に適応する全身カウンタの管理の在り方に係る考察

滝本 美咲; 高田 千恵; 中川 貴博; 山崎 巧; 石川 久; 百瀬 琢麿

no journal, , 

全身カウンタ(WBC)は、原子力施設の立地地域等に多数配備されている。しかし、実際の原子力災害時においては複数核種が測定対象となること、バックグラウンドの変動や装置本体・被検者の表面汚染が測定精度に大きく影響すること等を十分考慮した備えを行っている所有者は多くない。本発表では、我々が行った福島第一原子力発電所従業者や福島県民対象のWBC測定及びWBC所有者からの相談対応の経験をもとに、災害時に使用するWBCを所有者が備えておくべき事項及び災害対応時に留意すべき事項等について考察した結果を紹介する。

口頭

MOX燃料施設における眼の水晶体の線量測定の現状と課題

山崎 巧; 高田 千恵; 辻村 憲雄; 石川 久

no journal, , 

原子力機構のMOX燃料施設では、$$^{241}$$Amから放出される$$gamma$$線(60keV)からの外部被ばくが主となる。そこで、グローブボックス作業等に従事する作業者は、エプロン型の防護衣(鉛エプロン)を着用している。これら作業者の体幹部の被ばくには、鉛エプロンで覆われた胸腹部とそれ以外の部位とで線量に差が生じる(不均等被ばくとなる)ため、鉛エプロン内側の胸腹部の線量計とは別に鉛エプロン外側の頚部にも線量計を着用している。2011年4月、ICRPが発表した眼の水晶体の等価線量限度の引き下げ(5年間平均で年間20mSv、単年度最大で50mSvに変更)を受け、線量測定の現状と課題を整理した。

口頭

東京電力(株)福島第一原子力発電所事故に係る個人線量の特性に関する調査,2; 線量計の特性

小島 尚美; 星 勝也; 山崎 巧; 高田 千恵; 高田 真志*

no journal, , 

地表面に放射性物質が概ね均一に分布する状況での個人線量計の応答特性を把握するため、$$^{137}$$Csの$$gamma$$線照射設備を用いて、3種類の体積の異なるファントム上に設置した国内外の5種類の電子式線量計を様々なジオメトリ(正面, 背面, 回転)で照射する実験を行った。この結果から、個人線量計の指示値に対する周辺線量当量H*(10)及び実効線量の関係等について考察した。

口頭

東京電力(株)福島第一原子力発電所事故に係る個人線量の特性に関する調査,4; 現地試験,2; 空間線量率, $$gamma$$線エネルギースペクトルの測定結果とファントム上の個人線量計の応答

山崎 巧; 高田 千恵; 中村 圭佑; 佐川 直貴; 星 勝也; 中川 貴博; 滝本 美咲; 谷村 嘉彦*; 高橋 史明; 百瀬 琢麿; et al.

no journal, , 

飯舘村,田村市,川内村において校正用PMMAファントム上に国内外の5種類の電子式個人線量計を設置し、線量計の読み取り値と$$gamma$$線サーベイメータを用いてファントム設置場所の空間線量率の測定値を得た。個人線量計の指示値Dpとファントム上に個人線量計を設置した時間から算定される空間線量Daの間には個人線量計の種類毎に一定の相関があり、Dp/Da=0.6-0.7の範囲であった。また、ファントムを設置した各地点において原子力機構が開発した$$gamma$$線エネルギースペクトロメータを用いて$$gamma$$線エネルギースペクトルを測定し、H*(10), 実効線量E(ROT)の推定値,個人線量計の指示値の関係について考察した。

口頭

ICP-MSを用いた尿中ウラン濃度測定

富田 純平; 野崎 天生; 大石 哲也; 佐々 陽一

no journal, , 

作業者のUによる内部被ばく管理のための汎用的な尿中U測定法の確立を目的とし、その第一段階として、より簡便なUの分離及びICP-MSによる$$^{238}$$Uの測定条件(積算時間)について検討した。紫外線照射により有機物を分解した尿試料2mLにUを添加し、4M硝酸溶液にした後、UTEVAを充填したカラムにこの溶液を流し、4M硝酸で洗浄後0.02M硝酸でUを溶離した。この手法におけるUの回収率は88-100% (平均94%)であった。また、2.3-4.7ng/Lの溶液をICP-MSで測定したところ、測定誤差は測定時の積分時間の長くするとともに小さくなり、5秒以上の積算でほぼ一定となった。以上のことから、単純なUの化学分離及びICP-MS測定において測定時の積算時間を5秒とすることで、数ng/L(尿試料として50ng/L以下)レベルの$$^{238}$$U濃度を測定誤差4%程度で測定可能となった。

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